地方発着便が大幅減

直行便はロマンである。乗り継ぎなしで国境をまたぎ、気づけば別の言語の看板が立っている。だが経営の論理において、ロマンは真っ先に切られる対象でもある。日中路線の減便・欠航でいま起きているのは、その"優先順位"が可視化された現象だ。

最も象徴的なのは、中国側の地方都市に紐づく路線の消滅である。

なぜ地方から消えるのか。直行便は「便利」だが、同時に「代替が効かない」。需要が少し下振れしても、座席の穴埋めが困難になる。しかも機材・乗員・整備の都合が悪化した瞬間、ネットワーク全体を守るために最も切りやすい"枝"になる。

中国三大航空は「枝」を落として「幹」を守る

データで見ると、枝を落とす動きは露骨だ。航空専門メディア「AeroRoutes」の分析によれば、中国の三大航空会社が発表した日中便の削減は以下の規模になる。

つまり「日本路線をやめる」のではなく、「地方路線と直行便を選別的にやめる」のである。

この流れは、日本の地方空港側の報道が裏付けている。中国東方航空は2025年12月22日から2026年2月末にかけて、札幌・東京・名古屋・大阪・広島・福岡・那覇などを除き、地方便を大幅に減らす方針だ。

具体例を挙げよう。

結局、残るのは「主要都市間」の路線である。直行が減れば、乗り継ぎが増える。旅は"点"から"線"へ回帰する。

海も止まった――鑑真号が示す"冗長性ゼロ"

空だけではない。海でも同じ構図が起きた。

上海―大阪/神戸の国際フェリー「鑑真号」は、2025年12月6日上海発から旅客サービスの中断に踏み切った。理由は「日中間の渡航の安全を確保できない」との中国側の申し入れだという。

上海・北京以外の迂回路――香港／マカオ／台北／ソウル

では、中国の地方都市から日本へ帰るとき、上海・北京を経由せず方法はあるだろうか。結論としてはいくつかのルートが存在する。しかも、うまく組み合わせれば"財布に優しい帰国"も可能だ。

ポイントは「中国大陸の移動＋第三地ハブ＋LCC」の組み合わせである。

香港（HKG）――王道の裏口

広州・深圳圏なら高速鉄道で香港西九龍へ出る方法がある。同駅は「香港と中国本土の手続を同じ場所で済ませられる（コロケーション）」設計だ。

香港から日本は、香港エクスプレス(HK Express)が複数の都市を結んでいる。香港入境は日本旅券で90日ビザ免除であり、乗継設計が立てやすい。

コツは「中国大陸→香港」を鉄道や短距離便で押さえ、香港→日本をLCCで買うことだ。ただし、荷物が多い場合は受託手荷物の追加料金で"安さ"が相殺されるので、この点だけは現実的に計算すべきである。

マカオ（MFM）――珠江デルタの別出口

日本旅券での入境は一般にビザ免除とされるが、条件は変わり得るため最新情報の確認が必要だ。

マカオ空港発の選択肢は香港ほど多くないため、「まず香港へ回る」「マカオから台北・ソウルへ出て日本へ」など、二段構えが現実的である。

台北（TPE）――乗り継ぎの優等生

台湾は日本旅券の保有者に対してビザ免除（最長90日）を明示しており、比較的計画が立てやすい。LCCも多く、タイガーエア台湾(Tigerair Taiwan)は日台路線の拡充を続けている。

「中国大陸→台北」を確保できる都市にいるなら、台北で日本行きを探すのも合理的な選択肢となり得るだろう。ただし、台北の訪日旅行者が日本への渡航に中国本土のエアライン(中国東方航空など)の上海経由便を利用するケースもある。となると台湾経由便がコスパ面で優れているかどうかは定かではない。

ソウル（ICN/GMP）――回復力のある迂回路

日韓間は便数が充実しており、釜山など近距離も含めてLCCが多い。例として関西国際空港―釜山は複数社が運航している。

さらに韓国は、日本を含む一部地域を一時的にK-ETA免除の対象としている（適用期間は公式告知に従うこと）。

コツは「地方都市→ソウル」を先に押さえ、ソウル→日本を"週末ピークを避けて"購入することだ。週末を避ける、これが最も効果的な節約術である。

旅行者と地域のチェックリスト

この局面で有効なのは、感情より設計である。

旅行者向け

「直行便がある前提」を捨て、最初から代替経路（別空港・別会社・別日程）を2本用意すること。特に運休期間が"〜3月末"の形で設定されているケースは、延長される可能性が高い。

そして"安いはずの迂回"を本当に安くするには、以下の4点を合算して判断する必要がある。

1. ◉受託手荷物の追加料金
2. ◉前泊の宿泊費
3. ◉空港間移動の交通費
4. ◉乗継の遅延リスク

LCCは運賃が安い代わりに、条件が厳しい。ここを読み違えると「安く帰る」は「高くつく」に変わる。

地域向け

路線誘致の議論を「直行便の復活」一本に絞らないこと。都市部ハブとの接続（国内線・鉄道）や、訪日需要の変動に耐えられる"平時の導線"を整えるべきだ。

直行便は戻るかもしれない。だが、戻らない前提で組んだ旅程だけが、結果として最もストレスが少ない。